従業員向けソーシャルプラットフォームのblind（ブラインド）が、世界の従業員データを活用したAIサービス「blind AI」を韓国・米国・インドで同時リリースした。blind AIは、blindが保有する従業員のコミュニケーションデータを分析する大規模言語モデル（LLM）ベースの対話型AIサービスだ。関心のある企業の組織文化やメンバーの認識、人材流出の兆候などを分析でき、組織文化の改善を検討する企業担当者から転職を考える個人まで幅広く活用できる。
blindによれば、このサービスは世界45万社に在籍する1,400万人のコミュニケーションデータを活用している。13年間にわたって蓄積された組織変化の事例から得られた行動パターンをモデルに反映し、各企業が自社の類似シグナルを早期に捉えられるよう支援するとしている。blindは、メンバーの離脱の約6か月前から在籍者の行動データに離脱シグナルが観測されるとして、企業がこれをもとに離脱圧力を早期に把握し、対応戦略を講じることができると説明した。
blindは、匿名性はこれまでと同じ方式で保護されると説明している。加入者を特定・推定できる情報を保存しない方式で匿名性を担保しており、blind AIもすでに匿名化されたデータのみを活用するため、分析結果から加入者の身元を特定することはできないとしている。
blindは今後、従業員個人向けのサービスも順次提供していく計画だ。加入者は、企業が提示する求める人材像や採用情報ではなく、現職者による評価データをもとに関心企業との適合度を判断でき、履歴書と希望する企業文化を入力すれば、自分に合った企業の推薦を受けられるという。
ムン・ソンウクblind代表は「blind AIの目標は、会社員の声を構造化されたデータへと転換し、企業と従業員の合理的な意思決定を支援するとともに、リスクへ先手を打って対応できるよう助けることだ」と述べ、「潜在的な組織課題を解決可能な形で可視化し、企業と個人の双方にとって持続可能な職場環境の実現に貢献していく」と語った。
blind AIは、blind HubのWebページから利用できる。blind Hubは企業顧客向けの組織分析サービス「インサイト」も提供しており、blindによればNVIDIA（エヌビディア）、Adobe（アドビ）、ByteDance（バイトダンス）などのグローバルテック企業が組織診断や従業員の認識分析にこのサービスを活用している。
米国シリコンバレーに本社を置くblindは2013年にリリースされた会社員向けプラットフォームで、2023年にはTime誌の「最も影響力のある企業100社」リストに選出された。blindによれば、米国ではMetaおよびUberの在籍者の80%以上がこのサービスを利用しており、昨年進出したインドでは、ローンチ初月にMeta・Uber・PayPal・Capital Oneの在籍者の90%以上が登録した。
