主要な大人向け教育スタートアップ社のデータを集めて比較してみました(1)

以下では、外部筆者「IT専門ニュースプラットフォームアウトスタンディング」が ＜企業比較＞機能を活用して教育プラットフォームの主要6社を比較した内容を紹介します。

第一弾の今回は、財務データの比較を次回記事では非財務データの比較を行います👀

主要な大人向け教育スタートアップ社のデータを集めて比較してみました

*本コンテンツは「簡単で面白いITニュースプラットフォーム、アウトスタンディング」とともに企画したテーマで、アウトスタンディングにより制作されました。

以前、アウトスタンディングはファッションスタートアップ7社の5年間の財務諸表を集めて見たことがあります。これにより、市場全体でMUSINSA（ムシンサ）の売上比率が大きくなっているものの、製品売上と非製品売上に分けて、具体的に見ていくと、様子が違うのがわかりました。

今回はスタートアップ大人向け教育市場の傾向を知りたいと、関連主要教育スタートアップ6社のデータを集めて比較してみました。

教育関連スタートアップのリストは アウトスタンディングで発行したスタートアップ700から、職務教育スタートアップ16社中、2024年基準の売上300億ウォン（約32億円）以上であり、教育分野での売上が重要な会社を選定しました。

該当スタートアップはDay 1 Company（デイワンカンパニー）、hunet（ヒューネット）、weolbu（ウォルブ）、elice（エリス）グループ、Team SPARTA（チームスパルタ）、CLASS101（クラス101）の合計6社です。

ファッションスタートアップを分析するときのように営業利益、売上などの財務データを基本としましたが、INNOFOREST2.0の企業比較機能で確認可能な雇用人員、訪問者、消費者データなども一緒に調べました。

ただし、数多くの教育スタートアップの中から、6社の代表企業を選んだだけで、この比較データがスタートアップ大人向け教育市場全体を代弁しているとはいえません。

したがって、全体的な業界の傾向を把握するくらいの趣旨で内容を見られることをお勧めします。

主な教育スタートアップ6社 財務データの比較

教育スタートアップ6社の売上合計は2020年1479億ウォン（約157.5億円）から2022年3186億ウォン（約339.4億円）、2024年に3867億ウォン（約393.2億円）に成長しました。

コロナ期間の2020年〜2022年になんと115％も成長しましたが2022年に比べ2024年は22％成長するのにとどまりました。ソーシャルディスタンスが解除され、オンライン活動が減ると、関連する影響を受けたと見られます。

企業別売上の変化を見るとDay 1 Company、Team SPARTA、weolbu、eliceグループが成長している間CLASS101とhunetの売上は下落しました。

より具体的に見るために年度別売上比率を見ると、コロナが始まった2020年には、CLASS101、hunetの売上比率が高く、すぐ次にDay 1 Companyがありました。ソーシャルディスタンスが終わる2022年にDay 1 Companyが1位に上ってきました。

CLASS101、hunetの比重は減少しました。

2024年基準で見るとDay 1 Companyの売上比率は2022年と同じ、他の企業も適度な割合を占めていました。CLASS101は確かに売上が減少していました。

つまり、4年の間に、スタートアップ大人向け教育市場は 双極化構造から多極化構造へ確かに変わったということです。

売上に続いて営業利益の変化を見ると全体的に実績が改善されている様を見せていました。

特にweolbuの営業利益は 鮮やかに右肩上がりしており、CLASS101も長い赤字を超えてついに黒字転換に成功しました。

米国の金利引き上げにより投資市場が萎縮し、オンラインの大人向け教育市場の成長率も低下する中で、企業自ら自生する仕組みに重きをおくようになったのでしょう。

売上ランキングだけを見るとDay 1 Company、hunet、Team SPARTA、weolbu、eliceグループ、CLASS101の順です。

一方、営業利益率に基づくと、weolbu（55.9％）、elice（29.3％）Team SPARTA(18.7%)、CLASS101(12.7%)、hunet（4.8％）、Day 1 Company（-0.2％）です。

売上高はDay 1 Companyとhunetが1、2位となり、営業利益率は後ろから1、2位を記録しました。

教育サービスの売上高が高いのはすべての会社が同じなので、会社別の売上構造を見るのではなく入金費用支出構造をまとめて見ると、さまざまな違いが見えてきます。

ほとんどの会社が給与、支払手数料、広告宣伝費に多額の費用を費やしていました。
支払手数料の場合、教育業に従事する企業は、講師に支払われる費用が含まれています。関連費用がかなりかかるのです。

広告宣伝費の場合、会社が持つ教育サービスをターゲットに通知するために費やす費用です。

広告宣伝費に最も高い費用を使用した会社はTeam SPARTAでした。広告宣伝費、給与、支払手数料の順で使っており、広告宣伝費の比重も37.8％で他のスタートアップに比べて圧倒的でした。

支払手数料、広告宣伝費、給与の順で、多く使用している会社はCLASS101とDay 1 Companyでした。
言い換えれば、営業費用の広告宣伝費をよく使う会社はやはり B2Bではなく、B2Cに焦点を当てた会社となりました。

eliceグループの場合、支払手数料、給与、広告宣伝費の順で広告よりも給与の割合が高くなっています。そして、支払手数料の割合が42％で圧倒的でした。
eliceグループは人工知能企業に飛躍するために 本業である教育だけでなく、AI研究・開発・インフラ事業も行っているためです。

hunetの場合は、年次の高い従業員を対象とし、B2B市場に集中しているため、広告宣伝費は少なくなりました。支給手数料、給与、外注用役務費の順となりました。

weolbuの場合、給与、支払手数料、広告宣伝費となりました。2024年に収めた良い実績は広告宣伝費を最小限に使って成し遂げた成果なのです。

まとめると営業費用が、特に、支払手数料の割合が高い企業はeliceグループとDay 1 Companyで、広告宣伝費が特に多い企業はTeam SPARTAでした。CLASS101とDay 1 Companyは、 支払手数料、広告宣伝費の割合が高く、両費用が全体に占める割合は似ていました。

さらに、hunetとweolbuは営業費用で支給手数料と給与の割合が高く、占める割合は同じくらいでした。

次回記事では、主な教育スタートアップ6社の非財務データの比較を行います👀

原文：https://www.innoforest.co.kr/report/NS00000406

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