韓国企業の68.5%が、今年、AIを専門とする人材を補充する計画であることがわかった。開発者成長プラットフォームprogrammers（プログラマース）を運営するGrepp（グレップ）が、韓国企業を対象に実施した「AI・データ人材採用認識調査」の結果から明らかになった。
企業がAIを専門とする人材の確保に乗り出す主な理由は、「既存の事業のAIベースの高度化」(38.03%)と「新規AI収益モデルの開発」(36.39%)だった。採用する部門は、LLM・生成型AIエンジニア(23.4%)、AI PM・PO(19.1%)、社内AIの導入担当者(10.0%)の順に多く、技術力とビジネス実行力の両方を兼ね備えた人材に対する需要が、全方位的に拡大している様相だ。
しかし、求めるレベルの人材を確保するのは容易ではない。新入・ジュニア採用時に障壁となることとしては「実務にすぐに投入可能な人材の不足」(24.9%)が1位で、以下、「企業及び産業特性に適した人材かどうかの判断が困難」(22.97%)、「応募者の実際の力量を客観的に検証することに苦慮」(22.01%）の順で続いた。一方、AIを専門とする人材を直接採用しない企業のうち41.9%は、「既存の人材のAI・データ能力の強化」を選択した。
企業が挙げたAI人材の核となる資質は、「新しい技術とツールを早く身につける学習能力」(15.1%)が最も多く、以下、「実習・プロジェクトの経験」(13.8%)、「問題解決能力」(13.6%)の順で続いた。
Greppのイム・ソンス代表は「企業は今、現場の問題を定義し、AIで解決に導く実務型能力を持つ人材の選抜と育成を核心尺度としている」とし、「AIを専門とする能力の評価と産業別の実習中心の教育を通じて、メンバーのAI実践力を精密に測り、AI時代をリードする人材として成長させることができる最適なソリューションを提供していく」と話した。
