スタートアップの成長パートナーであるD.CAMP（ディーキャンプ、代表：パク・ヨンフン）が、「D.CAMPバッチ」第1期から第7期までの累積データをもとに、スタートアップの成長支援ニーズを分析した資料を発表した。
D.CAMPの集計によると、バッチ第1期から今年2月に募集した第7期までの累積応募件数は計4,087件で、重複を除いた応募企業数は2,707社に上る。このうち計55社が平均74倍の競争倍率を突破し、最終選考を通過した。なかでも第7期の募集には706社からの応募が集まり、過去最多の応募数を記録した。
今回の調査結果によると、スタートアップは事業成長の過程において投資機会へのニーズが高い一方、事業協力やネットワークを求める声も大きいことが明らかになった。
バッチ5・6期の応募者1,000名を対象に実施したアンケート調査では、回答者が初期投資機会（78.3%）とパートナー・事業機会のマッチング（73.0%）をバッチプログラムの最大の強みとして選んだ。さらに、後続投資連携支援（63.1%）、専門家によるカスタムメンタリング（57.5%）、入居スペースおよび役員・従業員向け特典（35.6%）の順でニーズが高かった。
スタートアップの高い「再挑戦」比率も際立った。全応募企業の33%にあたる887社が2回以上再応募しており、最終選抜された55社のうち21社（38%）は再応募の末に参加を果たした。
3度の挑戦を経てバッチ6期に選抜されたHydroXpandのヒョン・ジョンヒョン代表はオリエンテーションで、「D.CAMPのバッチがスタートアップの飛躍を確実に後押しするプログラムだという確信があったため、選ばれるまで応募し続けた」とし、「毎期応募するプロセス自体が、事業を見直し成長の方向性を定める契機となった」と述べた。
選抜企業の業種を見ると、素材・部品・装備・気候テック・バイオなどのディープテック分野の企業が26社（47%）で最大の割合を占めた。ITサービス・ソリューション分野は21社（38%）、コンテンツ・消費財分野は8社（15%）と続いた。地域別分布では、非首都圏企業の割合が33%（18社）を記録し、大田、蔚山、慶南など地方拠点のスタートアップの選抜事例も確認された。
D.CAMPのキム・ボミ事業室長は「最近のスタートアップは単なる資金調達を超え、実際の事業連携と市場検証の機会をより重視するようになっている」とし、「D.CAMPは今後も成長可能性と実行力を備えたスタートアップを発掘し、投資から事業協力・後続成長までを網羅するスケールアップ支援を継続的に強化していく」と述べた。
