梅雨・猛暑嫌だ…オフィスで昼食とる会社員が増えた

梅雨・猛暑嫌だ…オフィスで昼食とる会社員が増えた

• 食券台帳「オフィスで配達された食品の決済額が48％増加」
• アプリ「配達食事」機能で配達料なしにオフィスで食事

最近、大雨や猛暑の影響で、昼食を会社近くの食堂の代わりにオフィス内でとる会社員が増えていることが分かった。 「食券台帳」運営会社のVendys（ペンディス、チョ・ジョンホ代表）は最近、梅雨の期間中「配達食事」の決済額が普段に比べ48%増加したと19日、明らかにした。

「配達食事」は食券台帳アプリを通じて午前9時30分より前に注文すれば昼食時間に合わせて会社に食事を配達してくれるサービスだ。配達時間と配達地を一元化することで、配達料を取らないことが特徴だ。オフィス単位で配達需要を高め、まとまった配達を可能にする構造を作ったからだ。

「配達食事」の取引額が増加した主な原因は梅雨と猛暑によるものと分析されるとVendysは説明した。Vendysによると、豪雨と猛暑が交互にやってきた先月24日から今月14日まで、3週間の「配達食事」の決済額は以前の同じ期間の平均決済額より48％増加した。直前3週（6月3日～23日）の決済額と比較してもやはり27％増えた。

企業の食事代で運営される「食券台帳」は、2020年の新型コロナウイルスの感染拡大とともに「配達食事」をサービスに追加した。昼食時間の度に社員が混雑した食堂を訪れることなくオフィスで個別に食事ができるようになり、新型コロナウイルスの流行中、取引額は年間基準で215.1％の成長率を記録した。

防疫措置「ソーシャルディスタンス」が解除された後も「配達食事」が着実に成長する理由として、待ち時間や外出の必要がない点、それによって食事時間が短縮され、残りの時間を個人の時間として自由に使用できるという点が利点として作用したと会社側は説明した。

Vendysのチョン・ジョンホ代表は「モバイル食券は企業の食事代の管理効率化を超えて着実なサービスの高度化を通じ、会社員の食事文化を新たに作っていく主役」とし、「天候など気候要素だけでなく、新型コロナウイルスの流行で多様化した勤務環境の中で最適な企業の食事サービスを提供するため、最善を尽くす」と話した。

Vendysは現在、2200社を超える企業にサービスを提供しているスタートアップだ。

「食券台帳」のほか、▲福利ポイントをNAVER Payポイントとして利用が可能な「福利台帳」▲食事代の支援がなくても「配達食事」を利用できる「配達台帳」▲法人後払い決済が可能なクイックサービス「クイック台帳」▲休暇シーズンの宿泊券やテーマパーク入場券の販売、電子機器の特価提供などを行う会社員特化キュレーションコマース「福利モール台帳」で、B2E(Business to Employee)サービスを提供している。

原文：https://mirakle.mk.co.kr/view.php?sc=51800015&year=2022&no=635085